国内初のピンシリンダーの製造を開始、ドアロックの製造から時代背景の進化に伴うニーズの多様化により電気錠やカードロック、各種出入口管理システム機器や防災システム製品まで、多種多様な製品を取り揃え、安心をより確実なものとする為に、日本のロックメーカーとしては初めてとなる「米国UL防犯規格」の認定の取得、また官民合同会議により制定された「防犯建物部品」(CP製品)に多数の製品を登録。 2014年に創立100周年を迎え、これからも安全で快適な社会創りに「創意」「誠意」「熱意」をもって取り組んでいるメーカーです。
※ハンズフリーキーは非接触キーとしての利用やリモコン操作も可能です。※手かざしはハンズフリーキーを所持している場合のみご利用できます。
参考写真
共用部に対応したハンズフリーキー。カバンやポケットに入れているだけで自動解錠でき、スムーズな出入りが可能です。
操作が簡単なタッチパネルインターホンは、7型マルチカラーモニター(115万画素)を搭載。お手持ちのスマートホンやタブレットで住戸内外どこでも来客対応可能です。
イメージ図
120億通りもの鍵違い数を実現。ピッキングなどの不正開錠やドリル攻撃にも強い構造になっています。
通常はカバーで隠れています。(※下部シリンダーも同じ)
認証後、解錠時は赤、施錠時は青に点灯します。
エステム管理サービスと大阪ガスセキュリティサービス(OSS)との連携による防災・共用設備異常の監視体制を構築。
部屋内の火災・ガスもれ・インターホン非常ボタンの警報発生時には、管理事務室内の統合盤から警報送信装置を介して
異常警報をOSSのコントロールセンターへ自動通報。
OSSは発報住戸の方へ状況の確認の連絡を行うとともに警備員を現地に急行させ、状況の確認と一次対応を行います。
セキュリティシステム概念図
風除室など共用部分の各所に防犯カメラを設置。不審者の不正行為や万一の事故など、管理事務室にて録画保存しています。
参考写真
窓部分には、防犯警戒セット時の不正開扉を感知して自動通報する防犯センサーを設けています。 ※ 一部住戸のみ
当社施工例
直接基礎イメージイラスト
建設地は、非常に強固で安定した地盤が存在しているため、堅固な地盤に基礎底部で建物をしっかりと支える直接基礎を採用しています。
外壁イメージイラスト
外壁は約180mm以上(一部廊下・バルコニー面はRC壁約120mm)の厚さを確保。また、現場発泡硬質ウレタンやプラスターボードを施工することで、断熱効果をより高めています。さらに屋上には、断熱材を敷き詰める外断熱工法を採用。照り返しによる室内の温度上昇防止に効果を発揮します。
防音サッシイメージイラスト
安らかな生活空間を求めて、開口部にT-2クラスの防音サッシを採用、外部騒音がサッシを通して30dB下がります。暮らしの静けさに配慮しました。※一部窓を除く。
構造イメージイラスト
地震時の主筋の折れ曲がりを防ぎ、コンクリートの拘束に大きな威力を発揮する帯筋には、地震の際のせん断破壊に対して強度を発揮するよう継ぎ目を溶接した溶接閉鎖型帯筋を採用しています。
床構造イメージイラスト
各住戸の床は、約220~260mm(一部住戸床を除く)の床スラブと遮音等級ΔLL(Ⅰ)-4等級フローリングを採用。下層階に伝わる生活音を軽減することで、静かな住環境を守ります。
二重天井イメージイラスト
コンクリートスラブと内装天井の間に隙間を設け、その間に設備配管及び電気配線を配置した二重天井構造を採用。将来のリフォームに配慮した構造です。
コンクリートイメージイラスト
建築基準法に基づき、30N/mm²(1m²当たり約3,000tの圧力に耐える強さ)以上の耐久性の高いコンクリートを採用しています。(付属施設、外構、押えコンクリート等は除く)
〈水セメント比50%以下〉水とセメントを混ぜて造られるコンクリート自体の耐久性は、水・セメントの配合比率と大きな関わりがあります。中性化、表面劣化、腐食性物質の侵入、鉄筋の腐食などに対するコンクリートの抵抗力や耐久性を高めるため、水セメント比を50%以下に設定しています。
壁構造イメージイラスト
鉄筋を二重に組み上げるダブル配筋を採用しています。(一部壁を除く)シングル配筋に比べ配筋の強度が上がるとともに、壁厚も増すので、高い構造強度を得ることが可能となります。
二重壁イメージイラスト
戸境壁と住戸の内壁の間にも空間を確保。※一部除く。
国土交通省が指定する第三者機関が品質や性能の高さを客観的に実証する住宅性能評価書を取得します。この評価書は、住宅が保有すべき性能を評価するもので、設計段階を対象とした「設計住宅性能評価書」と施工・完成段階を対象とした「建設住宅性能評価書」の2つがあり、これらを「住宅性能評価書」といいます。どちらも取得する予定です。
株式会社ハウスジーメンによる「住宅瑕疵担保責任保険」は、万が一保険期間中に加入業者が倒産等により瑕疵を補修できなくなった場合でも住いの基本的な耐力性能もしくは防水性能が満たせないときの補修費用は保険金により必要な費用が支払われます。
引渡から10年以内に住宅の主要構造に欠陥が発見された場合には、住宅供給者に対して無償修理や賠償金の支払義務(瑕疵担保責任)が義務付けられており、ご安心いただけます。
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