名駅を玄関口に、栄で遊び、伏見で働き、時には潤いの緑にやすらぐ。
理想は、その全てが日常の延長線上にあること。
「エステムコート名古屋新栄Ⅳネスト」は栄をフィールドに、名古屋ターミナルへも直結する地に誕生。
何も妥協したくない大人たちに贈る、都心の住処がここに。
総合スーパーを核に90以上の専門店が一堂に会す、普段の買い物にも便利な大型ショッピングセンターです。
レストランなども充実しており休日のひとときにも活躍。またスーパーは24時間営業のため、深夜のちょっとした買い物にも重宝します。
イオンタウン千種 自転車5分
人口増加を続ける「中区」には、事業所や商業施設が集積。
名古屋随一の「都心アドレス」であることが、数々のデータで裏付けられています。
栄エリアが位置する中区の転入者数は、毎年増加傾向にあります。
都心の中でも暮らしやすい環境に注目が集まった結果といえるでしょう。
全邸角住戸というプランニングによりオフタイムをどこよりも穏やかに、自分らしく過ごしていただけるプライバシー性を追求。
外観デザインも都心の「私邸」を語るに相応しい落ち着いた佇まいにこだわりました。
モノトーンを基調としたスタイリッシュな表情が、凛と美しいプロポーションを引き立てています。
モダンな存在感を醸し出すマテリアルを主役に、上質感あふれる迎賓空間を演出。
華美な装飾を施すのではなく、壁面に配した照明や天井の飾り梁などにより空間そのものの意匠美を高めています。
エントランスアプローチは風合い豊かなタイルを採用し、私邸の重厚感をデザイン。
艶やかな大判タイルやマットなボーダータイルなど、表情の異なる「黒」を組み合わせることで上質な存在感を創出しています。
※ WIC:ウォークインクローゼット、SIC:シューズインクローゼット、SR:ストックルーム
マンション経営は、深い知識も運用の手間も必要とせずすぐに始められる、初心者にオススメの投資商品です。
月々のローンを家賃収入を活用して返済できるので、普段と変わらない生活をしながらローン残高を減らし、資産を作ることができます。
また、金融機関の融資を受けて開始できる点も特徴で、少ない資金で始められる投資手段として、多くの皆様に選ばれています。
公益財団法人生命保険文化センターが行った意識調査によると、最低日常生活費に(旅行・レジャーなど)ゆとりのための上乗せ額を合計したゆとりある老後生活費は、平均で月額34.9万円(※)。公的年金の平均額とは大きな隔たりがあることから、それだけでは“ゆとりの老後”を楽しめません。マンション経営が公的年金を補う役割を果たせるのは、入居者がいる限りは毎月安定した収入が得られるため。さらに、ローン完済後は家賃収入から経費を控除した額がそのまま収入となるため、公的年金の不足分を補ってくれるのです。
※ 2016年度の公益財団法人 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」《速報版》
長期間にわたって安定した収入を得られることがマンション経営の大きな魅力。 1%にも満たない他の金融商品の利率に対して、約3~5%という高い利回りが期待できます。 また、運営・管理をすべて私たち日商エステムグループにお任せいただければ、株式投資や外貨預金・国債など他の金融商品のように専門知識を必要とすることもなく、簡単に始めることができます。
※ 利回り率は経済状況の変化で変動します
ローンを借りてマンションを購入した場合、「団体信用生命保険(団信)」に加入します。これは、ローンの債務者が死亡または高度障害状態になったとき、残債を生命保険で完済するもので、残されたご家族にローンの負担がかかることもなく、実物資産と毎月の家賃収入を残せます。ローンを組む際、長期間にわたって返済していくことになるため、「もし途中で病気になって返済できなくなったらどうしよう!?」といった心配も生まれるもの。そんなときのため、現在では「ガン特約付き」「ガン・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病保障付き」、さらに重度慢性疾患も含めて保障する「保険付きローン」を選択することも可能です。
※ 審査条件によっては、保障を受けられない場合があります
投資を考えるとき、対象となる商品には様々な種類があります。例えば、金融資産である株式投資の場合、その企業が破綻してしまうと、株式の価値がなくなってしまいます。一方、実物資産であるマンション経営は、安定性や収益性、ローンが利用できる利便性など数々のメリットがあり、ローリスクでロングリターンの投資商品といえます。 モノやサービスの物価が上昇する「インフレ」が進むと、相対的にお金の価値が下がり、実質的に現金や預金が目減りしてしまうことに。その点、マンションであれば、賃料も物価上昇と連動するため、リスクは非常に少なくなります。
マンション経営をしている場合、家賃収入から各種経費を差し引くと、不動産所得が赤字になる場合があります。 その赤字を、給与所得と相殺する「損益通算」として計算できるため、確定申告を利用することで課税所得から差し引けます。
現金を相続する場合、その額に対して税金が課されますが、不動産の場合はその評価額に課税されます。評価額は購入時の金額より低くなり、人に貸している場合はさらにその額が低くなるため、支払う税金も抑えることができるようになります。
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