医療従事者専属コンサルタント
節税対策・資産形成を
サポートします
「不動産を通じて、日本の金融リテラシーを向上させる」
を企業ビジョンにかかげ、
多くの医療従事者の皆さまの
節税対策・資産形成をサポートしてきました。
「不動産を通じて、日本の金融リテラシーを向上させる」
を企業ビジョンにかかげ、
多くの医療従事者の皆さまの
節税対策・資産形成をサポートしてきました。
当社には普段時間のない医療従事者の皆さまの為に、
医療従事者専属チームを組成しています。
医療従事者専属チームが日本全国どこへでも出張し、
節税対策から資産形成までフルサポートいたします。





医療機関、介護・看護・発達支援施設、施術所等、多くの医療従事者の方の資産形成に関するご相談を承っております。
病院設備、医療機器、クリニック向け製品、看護用品、薬局支援システム等の企業にお勤めの方のご相談も大歓迎です。
不動産投資の仕組みはいたってシンプル。所有している物件を人に貸して「家賃収入」を得ること。
ローンの月々の返済は、部屋を借りている人の家賃を活用して支払うことができます。
また、ローンを完済した後は、入居者様がいる限り家賃収入を継続的に得ることが出来るため、
家賃収入をそのまま「私的年金」代わりに出来ます。
所得税と住民税は、課税所得(収入から経費・控除を引いた額)に一定の税率を掛けることで決まります。
不動産投資で生じる減価償却費、利息等を経費として計上(帳簿上の赤字)することで課税所得を減らし、節税を実現します。
※節税額は購入初年度のおおよそのイメージです。※令和6年の税制で算出しています。
親族などが亡くなり、財産を前の代から受け継いだり、遺言によって財産をもらった場合に発生する税金が相続税です。2015年1月、その相続税の基礎控除額が引き下げられ、これまでは対象外だった方も課税対象者となるようになりました。そのため、相続税に対しては慎重に対応する必要があります。
現金を相続する場合は、その額に対して税金が課されますが、不動産の場合はその評価額に課税されます。評価額は購入時の金額より低くなり、人に貸している場合はさらにその額が低くなるため、支払う税金も抑えることができるようになります。
ローンを組むと同時に「団体信用生命保険」に加入します。万が一、オーナー様が死亡または一定以上の高度障害になった場合、この「団体信用生命保険」によって残りのローン残額が支払われます。残されたご家族はローンのない実物資産と毎月の家賃収入が得られます。また、商品によっては、寝たきりや認知症など、所定の要介護状態に該当した時に保険金が支払われる介護保障制度や、がん・急性心筋梗塞・脳卒中といった3大疾患を保証するもの、高血圧・糖尿病・慢性膵炎の5大疾病を合わせて保証するものなどもあります。
長時間の勤務や夜勤など、医療従事者の方は身体への負担が大きいもの。将来、安心して暮らせるための準備は、今からです。 公的年金だけでは不安、という方も多いのではないでしょうか。マンション経営は、そんな方にとって魅力的な選択肢の一つです。 入居者がいる限り、長期間にわたり家賃収入を得られます。これは、公的年金の受給額が変動するリスクを軽減し、老後の生活を安定させることにつながります。 また、株式投資のように、投資先の業績によって収入が大きく変動するリスクがありません。 そしてローン完済後は、家賃収入から経費を控除した額がそのまま手元に残ります。これは、いわば「第2の年金」として、公的年金だけでは足りない部分を補うことができます。
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多忙な医療従事者の皆様にとって、時間と手間を節約することは非常に重要です。そこで当社では、皆様のニーズにお応えするため、ご指定の場所まで無料出張サービスを提供しております。
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マンション経営の大切なポイントは、「賃貸がつくかどうか」がすべてと言っても過言ではありません。
エステムの賃貸管理は、賃貸がつく為の管理を徹底して行っています。
オーナー様は手間いらず。お家賃の入金を確認するだけ!
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▼「工事保証」付プランとは
月々3,000円~で入居者様が退去される場合の原状回復工事、設備が故障した際の修繕工事、それらの費用は「工事保証」付プランにご加入いただくとグループ会社であるエステムプランニングが無償で無制限で行います。エアコンや給湯器、床下暖房なども対象です。
修繕でも修理でも!オーナー様負担0円です。 ※以下のサービスは一例です。
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業界トップクラスの21行の金融機関をご紹介可能です。
イー・トラストは、東京・大阪・京都・名古屋を中心に
「立地・デザイン・品質・設備」
にこだわった物件を展開しております。
| 商 号 | 株式会社イー・トラスト |
|---|---|
| 設 立 | 2006年 7月 |
| 資本金 | 9,000万円 |
| 代表者 | 代表取締役 森 智寛 |
| 事業所 |
[大阪本社] 〒542-0081 大阪府大阪市中央区南船場2-9-14 [東京支社] 〒105-0003 東京都港区西新橋1-2-9 |
| 電話番号 |
[大阪本社]0120-803-000 [東京支社]0120-961-568 |
| 事業内容 | 1. 不動産の売買・賃貸・管理・代理・仲介および鑑定 2. 不動産クラウドファンディング事業 3. マンション管理業務の請負 4. マンション・ビル等の建物の点検・保守・管理業務 |
| 免許番号 |
宅建業免許番号:国土交通大臣(1)第10421号 小規模不動産特定共同事業:大阪府知事(1)第10号 |
| 加盟団体 |
一般社団法人 全国住宅産業協会 公益社団法人 近畿地区不動産公正取引協議会 |